年間休日を増やさないでほしい – 労働現場からの本音

ここ数年で「うちの企業は年間休日◯◯◯日です！」という謳い文句を見かけることが増え、「年間休日の多い企業＝ホワイト企業」という認識が広まりつつあります。

しかし、僕はこれに強烈な違和感を覚えていて、今後もし僕が転職することがあるなら、そういう短絡的な謳い文句を使っていない求人に応募しようと考えています。

今回は、僕の違和感を1人でも多くの人に共感してもらいたいと思い、ChatGPTの力を借りながら「年間休日を増やさないでほしい 」という労働者としての本音についてまとめてみました。

ChatGPTからの回答

ChatGPTに本音をポロッと吐くと、その本音から「年間休日を増やすことのデメリット」についての文章を作成してくれました。以下、ChatGPTからの回答を若干編集した文章です。

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多くの労働者にとって、年間の休日数は重要な指標の一つです。一見すると、休日が増えることは労働者にとってプラスに思えるかもしれませんが、現実はそう単純ではありません。実は、年間休日の増加が必ずしもすべての労働者にメリットをもたらすわけではないのです。

まず、休日が増えても、企業が求める業務の量は減少しません。これにより、働く日数が減る分だけ、一日あたりの業務量が増加し、結果として労働の強度は高まる可能性があります。特に、プロジェクトの締め切りや成果物の提出が求められる職場では、休日の増加がストレスや過労を引き起こす原因となることも考えられます。

次に、有給休暇の取得です。理論的には休日が増えれば休む機会が増えると思いがちですが、実際にはその逆が起こることがあります。多くの企業では、年間休日が増えると、その分だけ有給休暇を取得しづらくなる傾向にあります。これは、業務を円滑に進めるために必要な人手が確保しにくくなるからです。従って、労働者が自由に休暇を取得できる機会は実際には減少するかもしれません。

さらに、時間給で働いている人たちにとっては、休日の増加が直接的な減収につながります。こなさないといけない業務量が変わらない場合でも、働く時間が減るため、収入が減少するのです。もしくは、出勤日が減ったことの帳尻を合わせるために、出勤日に残業をしないといけなくなるのです。これは、特に日給や時間給で働く多くのパートタイム労働者にとって大きな問題です。

結論として、年間休日の増加は一部の労働者にとってはメリットとなるかもしれませんが、業務量が変わらない中で年間休日を増やすことは、労働の質を低下させ、有給休暇の取得機会を減らし、時間給労働者の収入を削減するという側面を持っています。だからこそ、単に休日の数を増やすのではなく、実際の労働環境を改善することが、真の意味で労働者の福祉を向上させる方法だと考えるべきです。

労働環境の改善

ChatGPTの回答の中に「実際の労働環境を改善する」という話がありましたので、それについての具体例を思いつく限り列挙してみました。

• あらゆる手当(交通費など)を撤廃して基本給を底上げする
• みなし残業制を撤廃して、「残業は会社にとって好ましくない」という共通認識を作る
• 職場から固定電話を撤廃して業務に集中できる環境を作る
• 業務量や業務レベルに応じた人員を採用する

上記はあくまで例です。また、会社によって状況が異なるため、必要な改善策も異なるでしょう。

とはいえ、古い慣習や歪みは現代日本の多くの会社に残り続けているようなので、個人的には「どうにかならへんかなぁ」と日々思っています。

アルバイトとして働いていたとき

先ほどのChatGPTの回答に加えて、僕自身フルタイムでアルバイトとして働いていたときの経験を踏まえると、特に時間給で働いている人間にとって大型休日の存在は何も有り難くないです。

祝日による3連休などがあったとしても、「混雑の中でどこかに出かける気にならないのにただただ休みが続く」「給料が少なくなる」「出勤すれば必要以上に締め切り（納期）に追われる」という三重苦に遭い、無駄に疲弊していきました。

今は正社員登用されて正規社員として働いていますが、登用希望を会社側に伝えたときも「正社員としてバリバリ働きたい！」というポジティブな気持ちより「アルバイトとして働くの、単純に大損だな」という損得勘定による気持ちが強かったです。

まとめ

以上が、「年間休日を増やさないでほしい」という労働現場にいる人間(僕)の本音について、ChatGPTの力を借りながらまとめてみました。

年間休日の増加は「”正社員”の神格化」「非正規社員への”差別”」を増長させてしまうので、雇用形態による差別をしていると思われないためにも、求人情報などで「うちの企業は年間休日◯◯◯日です！」という謳い文句は使わない方が良いでしょう。